【朗報】ディセントベット(DBET)の価格上昇の理由はカジノ法案

【朗報】ディセントベット(DBET)の価格上昇の理由はカジノ法案

2018年6月20日更新
取引所に上場していたディセントベット(DBET)は、不運にも取り扱いが2つ減りました。
クリプトピア(Cryptopia)とHitBTC(ヒットビーティーシー)の2ヶ所での取り扱いができません。

クリプトピア(Cryptopia)が25種類の仮想通貨の上場廃止の記事はこちら
HItBTCが日本での取引一時停止!対策方法と金融庁との折衝についての記事はこちら

2つ減りましたが、新たにディセントベット(DBET)がセキュアボルト(Securvault)に上場しました。

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ディセントベット(DBET)は、革命的なオンラインカジノおよびスポーツベットのプラットホームです。

日本では、週明け23日にもカジノ法案の審議入りを目指していますがそんな中、かなりなニュースが飛び込んできました!
米連邦最高裁判所は14日、野球やバスケットボール、アメリカンフットボールなどスポーツの賭博の解禁を認める判断を示しました。
米国では、年間1500億ドル(約16兆4500億円)規模の非合法のスポーツ賭博市場があるとされていて、最高裁の判断を受け数社が早速参入を表明しています。

ディセントベット(DBET)の価格上昇の理由として、米国全州でのスポーツ賭博解禁への最高裁の判断に加え、ディセントベット(DBET)が4つの取引所に上場したことについてまとめていきます。

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ディセントベット(DBET)とは

ディセントベット(DBET)は、オンラインカジノおよびスポーツベットのプラットホームで、宝くじゲームなどのギャンブル要素に特化した仮想通貨です。
ディセントベット(DBET)では、カジノやスポーツにベットし報酬を得ることができます。
大きなメリットは参加手数料が無料で、すべての結果はブロックチェーン上に公開されるため信頼性は非常に高いところです。

ディセントベット(DBET)Pre-Alpha Slots(1:16s)

ディセントベット(DBET)のスロットマシンです。
ギャンブルの未来は、Ethereumブロックチェーンを使用したオンラインカジノとスポーツベットのプラットフォームで、 透明で公正な支払を行います。

ディセントベット(DBET)関連リンク

公式サイト:https://www.decent.bet/
ホワイトペーパー:https://www.decent.bet/whitepaper/

ディセントベット(DBET)紹介動画(2:10s)

@ディセントベット(DBET)価格

ディセントベット(DBET)の取り組み

ディセントベット(DBET)は今回の決定を受ける前から、ドミニカ共和国でのライセンス取得をしたりと法的な準備も進めているようです。
ここ数ヶ月以上ディセントベット(DBET)は、アメリカのチームを強化すべく前ネバダ州賭博管理委員会のチェアマンのマーク・リッパーレリ氏の招致も含め、ラスベガスで新たにビジネス拠点を置いています。
全米の州ごとに地道な活動も続けながら、新たなパートナシップや可能性を探りつつ、2019年に向けての最優先課題として取り組んでいくとのことです。

スポーツ賭博に影響を与える米国最高裁の決定がどのようにディセントベット(DBET)に影響するかの記事はこちら

ディセントベット(DBET)が上場する取引所

ディセントベット(DBET)は、4つの取引所に上場をしています。
それぞれに特徴を持った取引所なので、これを機会に口座を開設してみてはいかがでしょうか。

EtherDelta:https://etherdelta.com/
EtherDelta(イーサデルタ)とは、イーサリアムのブロックチェーン上でユーザーが直接取引を行うことのできる、運営者が存在しない取引所(DEX)です。

CRYPTOPIA:https://www.cryptopia.co.nz/
Cryptopia(クリプトピア)は、ニュージーランドの会社によって運営され、取り扱い通貨は500種類を超えています。

YoBit:https://yobit.io/
YoBit(ヨビット)は、取り扱い通貨が1000種類以上と言われ、草コインがたくさん眠っている可能性があります。

HitBTC:https://hitbtc.com/
HitBTC(ヒットビーティーシー)は、ICOが真っ先にHitBTCに上場することで有名です。

ディセントベット(DBET)でのカジノ法案まとめ

現在オンラインカジノで、賭博罪被疑事件で争った案件は国内でひとつであり不起訴となっております。
ただ今のところオンラインカジノは合法はだと言い切れず、グレーゾーンとなるようです。
一度不起訴にした事件に対し新たな犯罪証拠でも無い限り、検察が起訴することはまずありません。

2016年12月の統合型リゾート(IR)整備推進法案、通称「カジノ法案」が成立するまで、長らくカジノを違法としてきた日本にカジノが誘致されるということで、ディセントベット(DBET)のオンラインカジノとスポーツベットの動向が注目されています。

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